老後資金っていくら必要？1人3000万円って本当？｜会社員夫婦のシミュレーション

こんにちは。シーアです。（@seer1118b）

具体的にどのくらいのお金が必要なのかが分からないから、余計にです。

そこで、老後にいくら貯金があれば安心できるのか、徹底的に計算してみました。

目標とする金額が見えれば、少しは不安が軽減されます。

この記事を読めば、老後に必要な備えがはっきりわかり、あなたの不安も軽くなるはず。

老後の心配でクヨクヨ悩むよりも、不安はスッキリ解消して「今」を楽しみましょう！

老後資金っていくら必要なの？ 具体的に計算しよう

年金がきちんともらえるかどうかわからない、というのは、今や30代くらいの方にとっては、当たり前の認識。

公的年金に頼らなくても、自分でも老後資金を準備しておかなくてはなりません。

でも、果たしていくら必要なのでしょうか。

老後資金は1人3000万円？ 自分の場合に当てはめよう

この記事の試算が分かりやすいです。

この記事の設定では、ごく一般的な暮らしを維持するために、一人当たり約3000万円、夫婦で約6000万円の老後資金が必要だそうです。

ただし、退職金はもらえないと仮定した試算。

それに、夫婦の場合、妻は専業主婦として計算されています。

自分の場合にあてはめると、もう少し余裕が出てくるかもしれません。

老後資金算出の計算式は、老後資金＝老後の生活費＋その他の出費－老後の収入

具体的には、この計算式にあてはまる金額を、ひとつひとつ求めていくことになります。

もし、老後の収入が、ものすごく多ければ、話は解決するのですが…。

何歳まで働ける？｜65歳までと仮定

1980年以前は、55歳定年だったらしいです。知っていましたか？

1980年代以降、60歳定年が一般的になりました。

そして、年金の受給開始年齢も65歳に引き上げられています。

再雇用制度で65歳まで働くケースが多くなっていますよね。

今後も、少子高齢化の流れは止められそうにありません。

このままでは、今30代の方が年金をもらえるようになる頃には、受給開始年齢が70歳くらいまで引き上げられているのではないでしょうか。

ただ、先の可能性を考えすぎても、どうなるか分からないこと。

今回の記事では、今の会社に勤め続けて、再雇用制度を使って65歳で退職することにします。

何歳まで生きるの？平均寿命から考えよう

いつ死ぬかは誰にも分かりませんが、だいたいの目安は知りたいですよね。

性別	平均寿命	65歳の平均余命	2050年の平均寿命推計
男性	80.79歳	19.46年(84.46歳)	83.55歳
女性	87.05歳	24.31年(89.31歳)	90.29歳

＊厚生労働省：平成27年簡易生命表の概況／ 内閣府：平成28年版高齢社会白書より

平均寿命は、若くして亡くなった方も含まれた平均。

65歳まで生きた、概ね健康な人だけの平均余命は、4〜5年ほど長くなっています。

また、医療の発達などもあり、2050年には平均寿命が3年ほど延びていると推計されています。

それらを総合すると、今30代の我々が2050年になる頃には、男性:87歳、女性:93歳くらいが平均寿命になっていると考えられます。

ということは、65歳に退職してから、25〜30年分の生活資金が必要だということです。

ここでは、長めに見積もって、30年＝360ヶ月分の老後資金を用意することにしましょう。

老後の生活費｜統計情報から計算しよう

自分が老後、どんな生活をしているかなんて想像できないですよね。

平均を知るために、総務省統計局の、家計調査報告を見てみましょう。

60歳以上の高齢無職世帯の平均支出はこのようになっています。

2人以上の世帯には、「子どもがいい年になっても実家から出ていかない」など、3人以上で暮らしている世帯も含まれます。

しかし、大多数が夫婦二人の世帯だと考えてよいでしょう。

消費支出は、インフレ・デフレの影響を大きく受けます。

現在、日本経済はインフレを目指しており、年間2％の物価上昇を目標にしています。

なので、30年後には＋5％程度の物価上昇はあると思っておきましょう。

また、30年も経てば、消費税が上がるなど、税制の変化があるはず。

我が家は、大阪の割と都会に住んでいるので、このままここに住むと仮定します。

大都市部は、物価も地価も高いので＋5％を加算します。

インフレ傾向＋大都市住まいを見込んで＋10％を加算して、分かりやすく端数を省略した場合、必要な生活費は下記となります。

その他の出費｜介護費用と葬儀費用

生活費以外にも、おさえておいた方がよい支出がいくつかあります。

どちらも、自分の両親・配偶者の両親、配偶者…と対象者を数えあげたらキリがありません。

とりあえず、単身世帯なら1人分、夫婦二人なら2人分を計算に入れておくことにします。

介護費用｜1人当たりの平均を試算

介護保険を最大限利用して、自己負担額を軽減したとしても、上限を超えたサービスは自己負担となります。

ヘルパーに依頼したり、家事代行サービスを受けたり、介護タクシーを利用するなど…。

どのような状況になるかわからないだけに、お金だけでも準備しておくに越したことはありません。

こちらのサイトにある介護費用と期間の平均は下記です。

「一時費用」には、住宅改修や介護用ベッドの購入などが含まれます。

合計すると、1人あたりの平均介護費用は、546万8900円。

家族のうち2人を介護するとしたら、1093万7800円となります。

葬儀費用｜派手な葬儀はやらない前提で計算

特に女性は、夫のほうが早く亡くなるケースが多いので、葬儀費用は負担することになりそう。

また、単身の方でも、自分の葬儀代分の貯金があったほうが良いでしょう。

個人的には、豪華な葬儀やお墓には興味はありません。

日本消費者協会の葬儀についてのアンケート調査結果によると、全国葬儀費用の平均額は約200万円。

しかし、最低額は20万円、最高額では800万円と、かなり開きがあります。

葬儀の形式、規模、地方の習慣などにより大きく差が出ます。

通夜振る舞いなどの飲食代は、葬儀に出席する人の数により費用も変わってきます。

最近では身内の少人数で葬儀を済ませることも多く、必ずこの平均額がかかるというわけではありません。

葬儀プラン14万円～、永代供養墓3万5000円～。

生涯独身で、お墓の面倒を見る子どもがいない、という人も増えているため、子孫に手間を掛けさせない方法が出てきています。

今後、宗教観や家族観の変化もあり、こういったサービスの価格競争は激化するでしょう。

ほかにも諸々の費用がかかることを想定して、1人あたりの葬儀費用は30万円としておきます。

自分＋配偶者など、2人分だと、60万円となります。

老後の支出が全て計算できた｜まだまだ不安いっぱい

計算式に当てはめるとこうなります。

老後破産は嫌だし、子どもたちにも迷惑はかけたくありません。

これらの支出を補って余りある収入は実現できるのでしょうか。

老後の収入｜退職金＋公的年金＋α

60歳定年制の会社に今まで通り勤めて、65歳までは再雇用制度で継続雇用してもらい、65歳で退職する仮定しています。

そうすると、老後の収入としてカウントできるものは下記3つです。

「その他」の収入は人により大きく差があるので、ここでは計算しないでおきます。

退職金｜自分がいくらもらえるか把握しておこう

退職金は、所属している会社の就業規則によって定められています。

基本給×勤続年数×係数で、退職金は計算できます。

学歴や企業規模による平均は出ていますが、必ずしもその金額がもらえるとは限りません。

退職金が出ない企業も、全体の25％程度あります。

定年まで勤めるつもりなら、自分の会社の退職金制度について総務などに確認しておきましょう。

よく「この人、辞めるつもりなの？ と思われそうで聞きづらい」という声を聞きますが、「老後のライフプランを考えたいから」などと言えば、普通に教えてくれるはず。

私は、自分の会社の退職金制度について調べました。

私の勤務先は、中小企業退職金共済制度に加入しています。

私の勤め先の場合は、就業規則に退職金規定の表が載っていました。

私は22歳で入社したので、このまま定年まで勤めたら、勤続年数38年になります。

定年までに、今より基本給が上がっていてほしいですが、あまり当てにして外れると悲しいので、仮に基本給22万円で計算します。

60歳になったあと、再雇用制度で同じ会社に勤めたとしても、勤続年数を伸ばすことはできません。

60歳で一度途切れて、退職金が支給されます。

夫の会社は確定給付企業年金（DB）に加入しています。

詳細な退職金規定は知りませんが、うちの会社よりは大手なので、そこそこもらえるのかなと期待しています。

ここでは仮に、夫婦二人とも同じ金額をもらえたと仮定して、合計1937万3200円の退職金がもらえる計算です。

公的年金｜平均より若干減る想定で計算

老後の収入源としてのメインは、公的年金。

国民年金（基礎年金）と、厚生年金があり、会社員として厚生年金に加入している期間が長いほど、もらえる金額が上乗せされます。

それぞれの年金制度に加入していた人の平均的な月間受給額はこちら。

国民年金	厚生年金
5万4414円	14万4886円

大学生（4年制大学の20～22歳）や、フリーター等の期間があると、その間は国民年金しか加入していません。

少子高齢化で、年金制度は破綻しかかっています。

受給開始年齢が上げられたり、月々の受給額が下がったりする可能性は高そう。

とはいえ、国の年金がいきなりゼロになることはないでしょう。

それらを踏まえて間を取って、1人あたりの年金受給額は12万円としておきます。

夫婦2人分だと、24万円となります。

ただし、妻が専業主婦の場合は、厚生年金に加入していないため、年金は目減りします。

ふたり合わせて17万円程度としておきましょう。

それでも、1円も年金を収めていなくても、月5万円ももらえるなら、十分優遇されているのかなと思います。

計算の結果、必要な老後資金｜正社員共働き夫婦は有利

いったいどのくらい老後資金が必要なのでしょうか。

もう、見たこともない、天文学的な数字になっていて、よく分かりませんが、差額はどうなっているでしょうか。

単身世帯の場合は、マイナス1228万2300円。

その分、貯蓄や収入が必要です。

夫婦二人の場合は、なんとマイナス404万4600円です。

つまり、約400万円貯金があれば大丈夫。

それは、退職金がもらえる会社に勤め、厚生年金に長年加入している妻がいるおかげ。

とはいえ、我が家には、夫が作った420万円の借金があります。

住宅ローン＋借金を返済しつつ、子ども二人分の学費を捻出…と、現役時代には余裕はないと思われます。

でも、この結果を見ると、老後はちょっと余裕がありそう。

専業主婦家庭の場合｜退職金なし・年金ダウンで厳しい結果

ちなみに、妻が専業主婦の場合はどうでしょうか。

妻の分の退職金がなく、国民年金の基礎部分のみの受給だとします。

専業主婦家庭では、マイナス3893万1200円と、厳しい試算結果となりました。

必要額は2人分のままで、収入額が減っています。単身世帯の場合と比べても、不足額が多くなっています。

老後資金が足りない場合の対策

資産の結果、老後資金がこのままじゃ足りない！という場合、対策を考えましょう。

年金がもらえる年齢になっても、何かしら働き続けるのが、最も手っ取り早い手段。

できることなら、嫌々でなく、自分自身がイキイキとして老後を過ごせる仕事が良いですね。

また、確定拠出年金は、節税しながら老後資金が作れる制度です。

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銀行口座から天引きで、貯金と同じような感覚ですよ。

まとめ｜やっぱり夫婦共働きが最強の対策

結果を見て、個人的には「もっと仕事頑張ろう」「定年までイキイキ長く働けるように努力しよう」とやる気になりました。

妻がフルタイム正社員として働き続けることは、家計にとっても老後資金の面でも、リスクヘッジになります。

結婚や出産を機に、仕事を辞める女性もいます。

産休が取れない環境だったり、夫の転勤で仕方なく…など、本人の意志ばかりとは限りません。

できる限り、女性も自分の力で稼ぎ続けることをおすすめします。

私も現状に満足せず、可能な限りお得な手段を考えたり、投資で資産を増やしたりして、老後まで楽しく生き抜きますよ。

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